DLT により、複数の当事者（ノード）が台帳の変更を提案し、検証し、ネットワーク全体で一貫して記録できます。台帳に書き込める参加者の決め方で、参加者を調整する団体が承認する「許可型」と、誰でも参加できる「非許可型」に分かれます1。

金融安定理事会（FSB）の 2024 年 10 月の報告書の脚注 13 は、ブロックチェーンを、取引の情報を、暗号の仕組みでつないだブロックの連なりとして持つ DLT の 1 つの形と説明しています。報告書は、DLT を、これまでの民間と公的部門のトークン化の取り組みの多くを支える技術としています（2.2 節）。

注

  1. 金融安定理事会「The Financial Stability Implications of Tokenisation」（2024 年 10 月）。 ↩