注記には、基準や規則が書く項目を決めています。たとえば日本の連結財務諸表規則は、金融商品の時価やデリバティブ取引の契約額を、注記に書くよう定めています。

貸借対照表にデリバティブ資産 20 億円と載っている架空の例で考えます。本表からは、20 億円の内訳が分かりません。注記で、総額が 30 億円で、10 億円を相殺して 20 億円になったと示せば、読み手は相殺の影響を追えます。

この記事や用語の末尾の「注」は、出典の該当箇所を書く部分で、財務諸表の注記とは別のものです。