受け渡す銘柄は売り手が選ぶため、先物の値段は最割安銘柄の価格に連動します。日本では金利が長期国債先物の標準物の利率 6% より低い状況が続き、受渡適格銘柄のうち残存 7 年の国債が最割安銘柄になる局面が続いてきました(2021 年の時点)1。受渡日より前に見積もるときは、受渡日までの利息から資金の調達費用を引いた額(キャリー)を差し引いたネット・ベーシスが最も小さい銘柄を最割安銘柄とするのが一般的です1。

注

  1. 日本取引所グループ(服部孝洋)「国債先物入門」(2021 年)。 ↩ ↩2